私は、今のところ『歴史』・『ビジネス』のクラスを連続で履修し、多くのアイデアが生まれている面白い一日です。
さて、本日も日本と世界を繋げる『Chasm Bridgeシリーズ』をお送りします。
1月14日のテーマは：
3 Things You Need to Know About Social Media Strategy
Mashableからの記事です。
投稿主はProof Digital Media マネージングディレクター兼、What's Next BlogのライターであるB.L. Ochman氏です。
2009年からHow to use Social Media～関連の投稿は多いと思いますが、Ochman氏が今回紹介する内容は自分としては考察する必要性があると感じたので改めてお届けしたいと思います。
どうぞお楽しみ下さい。
**以下 和訳**
今日、企業は大小関わらずソーシャルメディアを事業活用のために利用する方法を模索している。
しかし。多くのソーシャルメディア関連の有給代理店やコンサルタントは、クライアント(あなた)が本来知るべきを点を指摘することを恐れている。
本日はあえて、そこを取り上げてみたいと思う。
1．ソーシャルメディア活用には『全員参加』が必要
多くの企業ではIT, デジタル、マーケティング、販売部門等が個別に部分最適化を狙って社内で『競合』している。ソーシャルメディアの世界では各部門が『1つのチーム』として共鳴しなければ成功はあり得ない。
シンプル化するために一つ例を挙げよう。
私は先日、ある大手小売チェーン企業からソーシャルメディア広告を活用した『ホリデイ用マイクロサイト』設立を依頼された。当プロモーションはデジタル部門の管轄で実施され、AR技術がフォーカスとなっていた。しかし、同企業のIT部門はそのホームページにマイクロサイトへのリンクを設置することを拒否したのである。理由？それはマイクロサイトが『外部の代理店』が担当したデザインだったからだ。
混乱はまだ続く。同企業のマーケティング部門はキャンペーン用に個別プロモーションメールを作成することを拒んだのである。結果を想像することは簡単だろう。マイクロサイトへのリンクは自社の一般プロモーションメールの中には埋もれてしまったのだ。
上記の理由が絡み合い、『焦点』となるべきマイクロサイトへの交通を促すことが非常に困難になってしまったのである。
この苦い結果以上に、当経験を通してある学びが得られる。
各部門のシンクロニシティーの欠如、それはソーシャルメディアがその企業の力となる可能性を一切断ってしまうのである。
どんな代理店やコンサルタントを雇えど、従業員の声に耳を傾けず、『内部共存』を図らない企業。
そういった企業は、残念ながらソーシャルメディアをマーケティング戦略として生かすことに失敗してしまうだろう。
2．ソーシャルメディア活用には幹部レベルの積極参加が必要
トップから変化への『声』がないこと。
それはマネージャーにとっては変化を起こさず現状維持をするインセンティブとなってしまう。
どれだけ代理店、そしてコンサルタントがソーシャルメディア活用が最善解だと考えても、トップマネジメント層がその実用性を理解し、ソーシャルメディアが企業のマーケティング戦略、そしてその文化に入り込むまでは企業内で自ずと反発は生まれてしまう。
例を挙げよう。ある国際的な電気製品製造会社は『自社がどのようにソーシャルメディアを生かせるかを知りたい』と弊社に依頼をしてきたので、私達は席を共にし同企業が適応できる数々の可能性について話し合った。
『ソーシャルメディア上で展開される自社ブランドへの議論を傾聴することで、顧客とより密接に繋がり合うための切り口を獲得出来る』と私達が指摘したところ・・
『私達のマネージメントチームは顧客の声を聞きたくないと言っています』そうプロモーションディレクターは応え、その後こう続けた。
『彼らは"聴く"のではなく、顧客に"話したい"のです』そう述べたのである。
しかし考えてみよう。従来のやり方は既に死んでいるも同然ではないか。
顧客の声に耳を傾け、場合によっては変化を起こせない企業は、顧客の声を当たり前のように聴き・対応を取れる企業によって市場から一瞬にして排除される時代に私達は生きている。
今日のビジネスのスタンダード、それは『いかに勢いよく変化を起こせるか？』だと私は考える。
その際に、トップマネジメントチームが変化の必要性を理解することは大前提となる。
3・ソーシャルメディア戦略で成果を出すには、一夜の成功を期待してはいけない
確かに市場にはバイラル化で成功したビデオは存在するし、多くの口コミを引き起こすコンテストも存在するし、多くのファンを引きつけるFacebookファンページも存在する。
しかし、それを実現した努力の後には何が待っているのだろう?
武器となる主要ツールが変わる時代に、一体ソーシャルメディアは事業の長期的・包括的ななゴール達成というロードマップにてどう位置づけられるのだろうか?
ここでも例を挙げて考えてみよう。
賢い企業は『長期思考』だという事実が見られるはずだ。
今年で事業も6年目に入るFiskateers。彼らはデジタル代理店Brains of FireのクライアントであるFiskarsへの発案物である。
ハサミ市場シェアを外部の複製品参入によって失う最中、Fiskarsは新たなコミュニティー戦略として数名の工芸愛好家に『ブランドの代表者』としてブログ投稿、イベント参加をするよう協力を求めた。
『顧客をあなたのブランド伝道者として強めたいのなら、それを持続する志が必要』とBrains on Fire社のGeno Church氏は述べ、こう続けた。
『こういった形のマーケティング戦略の導入は継続しないと意味がない』
コミュニティーを創造した後であなたがしないといけないこと、それは彼らの『声』を慎重に聴くことだ。
Fiskarsは自ら創造したコミュニティーFiskateersで拾った重要なフィードバックを基に、自社商品に数々の変更を加えた。そうすることで、顧客との信頼構築・ブランドへの誠実さ獲得に成功したのである。
そして最後に。
なぜあなたの事業もソーシャルメディアを始めるべきなのか？
上記の例から分かるように、ソーシャルメディアをマーケティング戦略に導入することは、変化を起こすための長期的な取り組みとなる。それを気づいた後あなたがするべきことは『測定可能』かつ『扱いやすい』ゴールを打ち立てることである。
換言すると、近年成長のための1つの指標となる『ソーシャルメディア活用ゴール』を決定することが次のステップとなる。
その例としては：
- 企業のニュースレターを内部的なブログポストへ転換する。社内でブログ化することで全ての従業員が『日々貢献』できるきっかけを創ることが可能だ。
-ソーシャルメディア活用に関する、従業員用の規律を勤務中、勤務後で分けて打ち立てること。
-社内でソーシャルメディア活用のためのアイデアコンテスト(投票形式)を設け、彼らのコミットメントを高めること。
- ソーシャルメディアツールを通して、受信後3時間以内に全ての顧客へ対応すること。
その際に、多くの目標を同時に掲げすぎないように注意して欲しい。
自社の状況に適した形でソーシャルメディアを認識し、スタートを切って貰えれば幸いである。
**和訳 終了**
この記事から私が得た普遍的な学び。
それは、中途半端な気持では、中途半端な結果しか生まれないということです。
ソーシャルメディアは基本的に資金が小額でもスタートできる。
しかし、それは決して『容易に成果が分かる』という意味ではない。
具体的・長期的なゴールを実現するための強い目的意識を抱いた前提で、ソーシャルメディアは本来の力を最大限発揮できる。
本気でもないのに、上手くいかないとそれを自らの才能のせい、機能のせいにするのは人間の悪い点だろう。
そう自分に良い聴かせながら、また今日も新たな一歩を踏み出す自分です。
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