確実に24時間以上ストレートで寝ています。
さて、そんな中でも面白い記事があったら皆さんに紹介する！というスタンスは変えません。
1月17日の記事は：Social Media’s True Impact on Haiti, China, and the World
投稿主は今や御馴染みの@mashable、Ben Parr氏です。彼の切り口には毎度楽しませて頂いています。
ソーシャルメディアが世界に与える影響がビジネス・政治等で持ち上げられますが、その実体はどうなの？と猜疑心を抱いている方も少なくないと感じます。
故に本日は、そのリアルな姿・インパクトをソーシャルメディア業界の最前線からお送りしたいと思います。
どうぞお楽しみ下さい。
**和訳 開始**
The Social AnalystとはMashableの共同編集者であるBen Parr氏がソーシャルメディアトレンドが企業に与える影響を深堀する週刊コラムである。
今週は特にソーシャルメディア上で世界的なイベントが取り上げられるのを確認出来た週だったと思う。その中でも最も大きな事件としてはGoogleの中国撤退、そしてハイチ地震が挙げられるだろう。
今週Googleが選んだ行動は、長年表沙汰になっていなかった中国のインターネット規制に再び光を当て、ハイチ地震は何百・何千と人々が主体的に寄付を行うムーブメントを創った。
イラン選挙危機の際と同様、人々は改めてソーシャルメディアが世界に与える影響を考察し始めている。確かにソーシャルメディアが政治を始め、何億人という人間の人生にインパクトを与えることが可能だということは明白になってきた。しかしある人間はその力を誇張し過ぎているかもしれない。本日は、社会的にポジティブな影響をよりダイナミックに生むため手段として、ソーシャルメディアの実態を改めて考えてみたい。
以下文章では始めに、世界レベルでソーシャルメディアが変革を起こしているというハイライトを具体例を通してお届けした後、世界的な文脈におけるソーシャルメディアのインパクトに対する個人的な結論を述べさせて頂きたい。
イランの選挙危機
2009年夏、世界の目はイランに向けられていた。イランの大統領選挙においてAhmadinejad氏がライバルであるMousavi氏に対して勝利したという事実が国内において数々の疑問を持ち上げたのである。この選挙で際立った投票システムの『異常性』、それはイラン全体を巨大な対政府運動へと導いた。
イラン選挙危機におけるソーシャルメディアの役割は#CNNFailから始まったかもしれないが、それはソーシャルメディア発インパクトの始まりに過ぎなかった。イラン政府によって情報が検閲・規制された中で、混乱状態のイランからリアルな情報を外へ流す役割を担ったのはTwitter, Facebook. FlickrそしてYoutubeを始めとするソーシャル媒体だったのである。
その実際のインパクトを確認したければ、ソーシャルメディアとイラン選挙の関係性を時間軸で見て頂きたい。『鍵』となったNeda氏の死去の撮影は『自然火災』のように拡大し、反抗者達を世界中から支える流れを形成した。またTwitterの影響力は特に大きく、米国政府がそれをコントロールしなければ追い付けない程に至っていた。
最終的に、ソーシャルメディアがイランの政治をひっくり返すまでには行かなかったものの、イランの政治環境に『シフト(移動)』を起こしたとは確かだろう。多くのケースでイランに対してTwitterが与えたインパクトが誇張されているかもしれないが、ソーシャルメディアの存在がイランにおけるTipping Point(時代・認識転換)として実際に働く日は近いのではないだろうか。
ハイチ地震
ハイチがマグニチュード7以上の地震によって多大なダメージを受けた直後から、ソーシャルメディアは誰もが声を広めるための媒体として注目された。そしてTwitter上で紹介されたハイチ地震後の写真はウェブ上を一瞬で駆け抜けたのである。
ソーシャルメディアが与えたインパクトの中で特筆すべき点としては、ハイチ支援のために既に10億円を集めることに成功した携帯メッセージキャンペーンだろう。ソーシャルメディアが声を広めるミディアムとして機能し、テクノロジーが全てを可能にした。
もちろんこの流れが『完璧』なわけではない。世界中の政府によるハイチ支援と比べるとその寄付額は微々たるものだし、その寄付支払い時期にも遅れが生じている。しかし各危機的事態に対してソーシャルメディアが実現しているポジティブな社会変化はもはや無視出来ないのではないだろうか。
Google×中国
まだ結論にはほぼ至っていないものの、『Google、中国撤退の恐れ』が意味したソーシャルメディア上、そして政治上での力関係への影響を改めて確認したい。
最終的にオバマ政権がどれだけ事態に関与するかはまだ不確実なものの、米国政府がGoogleをサポートする姿勢を示したことで、政治的に中国はプレッシャーを感じているはずだ。
そしてそれ以上に。ソーシャルメディアは中国が未だ維持している『検閲状態』を変革するためのきっかけとなっている。現時点では多くのソーシャルツールが中国人によってブロックされているが、中国の前に立つ巨大な『火の壁』を乗り越える可能性をソーシャルメディアが持っていることは自明だろう。私達には中国における『検閲状態』をやり直すツールをこの瞬間手にしているのだ。Googleの取り組みはその事態に改めて焦点を当てているが、現段階ではその壁を壊すまでには至っていない。
ソーシャルメディアがグローバルな変化に与える影響とは？
上記3つの例(中国、ハイチ、イラン)におけるソーシャルメディアが与えたインパクトは事態が進展する中で、さらに巨大化したといえるだろう。メインストリームメディアが事態を印刷する前に、、Twitterや Facebookに始まるリアルタイムコミュニケーションプラットフォームは自国の状況を世界中に伝えるツールとして機能した。それと同時に上記のソーシャルツールは世界中から発信される情報に対する私達の『感度』も高めているのではないだろうか。
そういったポジティブな点が焦点となるものの、ここでは改めて『現実的』に状況を分析する必要性を説きたい。ソーシャルメディアという新メディアは検閲制度を解体して、抑圧的な政権をひっくり返し、ハイチの人々のみを救うツールと化して一体良いのだろうか?
ソーシャルメディアはコミュニケーション、メディアそして情報の流れ方を確かに変革したが、それだけで世界が実際に救済されるわけでは決してない。いつの時代も現場には実際被害者を瓦礫の中から助け出す人、自由のために命を懸けて戦う人が存在するのである。
Paul Revere氏がイギリス人襲撃を深夜に警告したように、ソーシャルメディアは変革の際の第一声かつ大きなムーブメントを作り上げるきっかけとして機能しなくてはいけない。
そして最終的には、ソーシャルメディアはツール・道具のコレクションでしかないことを認識する必要性があるだろう。世界に本当にインパクトを与えるには、人間である私達に責任があるのだから。
**和訳 終了**
今週は確かに活発にソーシャルメディアが動いた週だったと感じます。
また動きが激しかった故に、改めてこういった切り口でソーシャルメディアの力を考え直すことも非常に重要だと思い、この度は当記事をピックアップしました。
当記事を書いていて考えたこと。
私が個人的にソーシャルメディアから受け取った恩恵とは何だろうか?
それが存在するのと、存在しないのとではどう世界が変わっているのか?
それは時空の制約に関係なく、世界中と繋がることが可能になったことだと痛感しました。
現在創造している事業についても焦点となっていますが、やはりオンライン上だけでムーブメントが終わってしまうのではもったいない。
リアル(現場)とオンライン(ソーシャルメディア)が無駄なく融合することで世界は実際に揺れ始める。
1月17日、そう強く感じました。
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